メモリ危機がマザーボード市場を直撃、ASUS出荷数が3分の1に激減

RAM不足に端を発するPCパーツの価格高騰が、今度はマザーボードメーカーにまで深刻な影響を及ぼし始めている。海外メディアの報告によると、ASUS・MSI・ASRockといった主要ブランドを含む複数のマザーボードメーカーが、2026年を通じて厳しい市場環境に直面する可能性があるとされている。

マザーボード自体の価格はRAMやSSD、GPUほど急激には上昇していない。しかし問題の本質は別の部分にある。パーツ価格の高騰によって自作PCを組むユーザー数そのものが減少しており、その結果としてマザーボードの需要も連鎖的に落ち込んでいるのだ。自作しない人はマザーボードを買わない、という至ってシンプルな構造が市場を直撃している。

特に注目されているのが業界最大手ASUSの出荷台数の変化だ。2025年には約1,500万枚を出荷していたのに対し、2026年は約500万枚まで落ち込む見込みとされており、前年比でおよそ3分の1という大幅な減少となる。世界最大のマザーボードメーカーであるASUSでさえこの状況であれば、規模の小さいブランドへの影響はさらに深刻になると予想される。

この状況の背景にあるのがAI関連需要の急拡大だ。生成AIを支えるデータセンターへの投資が急増したことで、高性能メモリや各種半導体部材の需要が一気に高まり、コンシューマー向けPC市場にも供給不足とコスト上昇の波が押し寄せている。Samsungなど大手半導体メーカーは、この供給制約と高コスト状態が2027年にかけても続く可能性を示唆しており、短期間での価格正常化は期待しにくい状況だ。

自作PCユーザーにとっては、ハイエンドGPUや大容量メモリの価格負担がますます重くなっており、気軽にシステムを組み上げられる時代はしばらく戻ってこないかもしれない。マザーボード市場の縮小が続けば、一部ブランドの撤退や統廃合といった動きが現実になる可能性もある。市場全体の動向を注視したい局面が続く。