ゲームパブリッシャーがソフトをデジタル配信のみに移行した場合、1本あたり10ドル以上のコスト削減が可能だという試算が明らかになった。GameFileのレポートによると、パブリッシャーはソニーおよびマイクロソフトに対して、物理メディア製造・流通に関わる費用としてゲームの希望小売価格（MSRP）の15〜20%を支払っているとされている。
具体例として、79.99ドルで発売予定とされるGrand Theft Auto VIを挙げると、この15〜20%のコストは12〜16ドルに相当する。業界全体でデジタル移行が進む中、この数字はパブリッシャーにとって無視できない金額であることは間違いない。レイオフが相次ぐゲームスタジオにとっても、売上の15〜20%が丸ごと手元に残るインパクトは大きいとみられる。
マイクロソフトは「Disc to Digital」と呼ばれる施策を推進しており、ユーザーが手持ちの物理ディスクをコンソールに挿入することでデジタルライセンスに変換できる仕組みを展開している。ただし、変換後のライセンスは第三者への転売・貸し借りができない仕様となっており、中古市場や貸し借り文化に大きな制約をもたらすものだ。
一方ソニーも、早ければ2028年にも新作ゲームの物理ディスク生産を終了する方向で動いているとされている。業界全体がデジタルオンリーへ向かう流れは加速しているが、消費者にとっては購入メディアの選択肢が失われるという懸念も根強い。コスト面でパブリッシャーに恩恵をもたらす一方、ゲーマーが「所有」という概念から遠ざかる「諸刃の剣」になりうるという指摘もある。
管理人コメント
ディスク廃止でパブリッシャーが1本あたり10ドル以上を節約できるとは驚きだが、その恩恵がゲーマーに還元されるかは別の話。「デジタルだから安くなる」と思ったら値段は据え置き……これぞ「ディスクなし・値引きなし」の法則。消費者の財布だけがすり減っていく未来、早くも見えてきた気がする。
