調査会社TrendForceは、2026年第4四半期の従来型DRAM契約価格が前四半期比10～15％、NANDフラッシュ契約価格が15～20％上昇するとの予測を公表した。AIサーバー向けに生産能力が優先配分される状況が続いており、一般消費者向けの需要が弱くても、メモリ全体の価格は上がるという見通しだ。
DRAMでは高性能サーバー向け製品への供給集中が続き、PC向けも価格を下支えされている。PCメーカーは2027年の供給逼迫を警戒して調達を進めている一方、サーバー用途への生産配分がさらに増えれば、PC向け供給が減少する可能性もある。値上がり率の鈍化は見込まれるものの、値下がりへの転換を示す予測ではない。
NANDも用途による差が大きい。PCメーカーは在庫の活用や主流モデルのSSD容量削減でコストを抑える一方、企業向けSSDはAIインフラ需要が強く、価格上昇率が前四半期より拡大する見通しとなっている。消費者向けPCが売れにくいことだけでは、NAND全体の価格下落につながらない構造が続く。
中期的な供給についても、MicronのSanjay Mehrotra CEOは決算説明で、2027年と2028年のメモリ・ストレージ需給が2026年より厳しくなるとの見方を示した。増産計画があっても需要増に追い付くかは別問題で、需給が均衡する時期は見通せないとしている。
今回の上昇率は部材の契約価格に関する予測であり、日本のメモリやSSDが同じ割合で値上がりすることを意味しない。ただし、調達コストの上昇が続けば、BTO価格の引き上げだけでなく、標準メモリ・SSD容量を抑える形でも影響が表れる可能性がある。完成品PCの比較では販売価格に加え、同価格帯で容量が維持されているかも判断材料になる。
管理人コメント
値上がりが緩やかになる、と聞いて安心しかけましたが、まだ上がる側の話です。下り坂ではなく、上り坂の傾斜が少し緩くなるだけ。国内価格が予測どおり動くとは限りませんが、BTOは同じ値段でもSSD容量が減っていないか確認したいところです。自分なら不要な買い置きはせず、近いうちに必要な容量を決めて比較します。値札だけでは構成の変化を見落とします。
